手術日程の決め方は?月またぎの入院は絶対にNG!

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医療費 節約
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大学病院で手術を受けると、手術の内容や入院期間により異なりますが、数十万円~数百万円の費用が掛かります。

もちろん、これほどの入院費用が自費支払いとなるケースは少ないです。

通常は、健康保険で3割負担に軽減されたり、高額療養費制度によって医療費の支払額を収入に応じた一定額以内に抑えたりできたりします。

しかし、同じ病院で全く同じ手術を受けるのに、手術日の選び方だけで医療費の支払い額に違いがあるのをご存知ですか?

医療費軽減制度があっても、手術日によっては入院費用そのものが膨れ上がったり、高額療養費制度の恩恵をあまり受けられなかったりするのです。

「手術日は現時点で予定がない日にしよう」と思っている方、数万~数十万円損するかもしれません。

手術を受ける予定の人は要チェックです!

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月またぎの入院は避ける

手術日を月末にすると、入院期間が月をまたぐようになります。

また手術日が月末でない場合でも、入院日数によっては月をまたぐこともあるでしょう。

しかし、月をまたいでしまうと、高額療養費制度の支払い額はかなり少なくなります。

なぜかというと、高額療養費制度はひと月の医療費の支払いが一定額を超えた場合に限り、その超えた分に対する支払いが軽減されるという制度だからです。

Q10.月をまたいで治療した場合、医療費の合算はどうしてできないのでしょうか。
医療機関は、毎月、暦月単位で、ご加入の医療保険に対して医療費を「レセプト」で請求する仕組みとしており、これにあわせて、高額療養費の支給も暦月単位としています。

高額療養費制度を利用される皆さまへ – 厚生労働省

つまり、医療費の支払いを同じ月にまとめればまとめるほど、支払いが軽減されやすくなっています。

「月またぎ」ではない時の医療費負担額

具体例でみてみましょう。

69歳以下で年収約370~約770万円の場合のシミュレーションです。

医療費が100万円の場合で3割負担の方の場合、通常なら30万円支払うべきところが、高額療養費制度によって87,430円に減額されます。

自己負担額87,430円
高額療養費補助額212,570円
公的医療保険補助額700,000円
合計1,000,000円

「月またぎ」の時の医療費負担額

次に、入院が月をまたいで2か月に渡ってしまったときの医療費です。

最初の月が70万円、翌月が30万円かかった場合、最初の月の自己負担額は80,100+(700,000-267,000)×1%=84,430円、翌月の自己負担額は80,100+(300,000-267,000)×1%=80,430円です。

医療費は合計164,860円となります。

1か月目2か月目
自己負担額84,430円80,430円
高額療養費補助額125,570円9,570円
公的医療保険補助額490,000円210,000円
合計700,000円300,000円

グラフを見ただけでも、2か月目に高額療養費制度から支給される額(赤色)が非常に少ないことが分かります。

そのため、同一月の場合と比べ、何と8万円近く医療費を多く支払うことになるのです。

このように入院期間が月をまたいだ時は、高額医療費の恩恵があまり受けられません。

入院期間が月をまたがないようにする。

とにかくこれが鉄則です。

入院までに高額医療費限度額認定証を入手しておきましょう。
入院時に病院窓口へ提出するだけで、高額医療費制度が受けられます。認定証は、健康保険組合に連絡すると発行してくれます。
認定証がない場合は、健康保険組合に高額療養費支払い申告書を提出することで支給を受けることもできるのですが、手術後にやるべきことを少なくしておく方が楽です。

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週明けの入院は避ける

週明け月曜日の入院は避けましょう。

入院は、手術の前日から入院するというケースが多いと思います。

しかし、病状として問題がなくても、手術の前々日や場合によっては手術の3日前入院を求められることがあります

実は、土曜日や日曜・祝日を入院日にできない病院があるのです。

たとえば、日曜・祝日を入院日にできない病院の場合、月曜日に手術日に決めると入院日は必然的に2日前の土曜日となり、入院日数が1日増えます。

3連休明けの火曜日を手術日にした場合は、入院日が3日前の土曜日となり、入院日数が2日増えます。

当然、入院日数が長くなれば、入院費用は増えてしまいます。

特に注意が必要なのが差額ベッド代です。

差額ベッド代は健康保険や高額療養費制度の対象外なので、入院期間が長くなった分については実費で支払うことになり、さらなる負担増につながってしまいます。

最近は、日曜・祝日の入院ができる病院もあるようですが、入院日程を決めるときには、手術前日の入院ができるのかどうかを病院側によく確認しておきましょう。

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まとめ

手術日の決め方だけで、入院費用の自己負担が増えたり減ったりする事実を知っている人は少ないと思います。

将来の入院費用に備えたいのであれば、単に医療保険に入るだけでなく、このような医療費軽減措置についての深い知識を持つことが大切ですね。

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